REFORM
Reengineering of the Functionaloty of Research Libraries in the Digital Milieu
電子情報環境下における大学図書館機能の再検討
平成16〜18年度 科学研究費補助金基盤研究(B)
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研究成果報告書
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はじめに
「電子情報環境下における大学図書館機能の再検討」(REFORM)は、電子化された学術情報流通システムにおける大学図書館機能について概念的検討を行い、国際比較を含めて実態を解明し、学術情報マネージメント、学術情報サービス、学術情報発信という相互に関連する三つの観点から、大学図書館の将来像について、望ましい基準やガイドライン、マニュアルなどの形で具体的な提案を行うことを目的として調査研究を実施した。 このような調査研究の前提には、大学図書館で扱ってきた学術情報を伝達するメディア情報通信技術の進歩などによって大きく変容したことなどを含めて、大学図書館を取り巻く環境は大きく変化したという認識がある。従来、大学図書館は、高等教育に貢献するとともに、学術研究を支援する機能を果たしてきたが、最近では、教育の観点からみれば、学生が図書館に行かなくてもキャンパスの内外から学術情報にアクセスできる環境が生まれ、また、学術研究支援にとって不可欠な学術雑誌の電子化によって、学術雑誌掲載論文を導入するメカニズムを「購入」から「アクセス契約」へと変えた。このような変化は、大学図書館機能そのものの変容をもたらすと考えられるが、現状について整理された理解が得られているとはいえない。 以上のような前提と目的を踏まえて、REFORMは主として三つの領域での研究を行った。すなわち、1)わが国の大学図書館政策、特に文部(科学)省による具体的な大学図書館施策についての時系列的研究、2)NACSIS-ILLを中心としたILLの現状分析、3)オープンアクセスの動向のレビューである。その成果としては、1) 1970年代以降のわが国の大学図書館に関わる政策動向とその達成についてほぼ明らかにしたこと、2) 1980年以降の「学術情報システム」として整備された図書館支援体制についてその成果と現状を明らかにしたこと、3) 2000年以降顕著となる学術情報の電子的生産・流通体制への変貌が大学図書館に対して及ぼしつつある影響を明らかにしたことを挙げることができる。これらを踏まえて、大学図書館の実務のあり方および大学図書館に関する研究についての提言をまとめ、今後の方向性を示した。 本研究の実施にあたっては、多くの大学図書館関係者の方々の支援を得た。特に、聞き取り調査にご協力いただいた田中久文氏、雨森弘行氏、および高橋柏氏、NACSIS-ILLデータの分析に際してご助力いただいた国立情報学研究所、慶応義塾大学信濃町メディアセンター、九州大学附属図書館の方々に対して深くお礼を申し上げる。 土屋 俊 |
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目次
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<付録>
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